過去の検証から今回予測！
2008/11/26 氏田 耕吉 （毎週金曜日）
最近、世の中が騒がしいですね？
社会事件はさておき、やはり商売？,
経済時勢で、サブプライム問題でしょうね。
昨年夏からですが、最初は日本では、何のこっちゃ？でしたが、
伝染病のように、いよいよ日本にも上陸してきています。
そこで社内で勉強会を開催しました。
テーマは
｢過去の検証から今回予測！｣
講師は何とワタクシ、氏田耕吉 です。
当日のレジメを後に付けますが、
私の社会人４０年生の経験で、
過去の難しかった時代を検証し、
その時の乗り切りを話してみました。
まずは第１次オイルショック、そして５年後の
第２次オイルショック、、、、、、
更にはバブル景気、そしてバブル崩壊
続く、失われた十年、、、、、、
そこで、今回のサブプライム問題、
リーマンブラ―ズ、ＡＩＧ、、、、、、
これが今日本に、我々にどう影響してきているのか？
そして、どうなっていくのか？
究極は、一体どのようにしていけば良いのか、、、、、、、？
タカが車屋と思わず、
この社会現象を貴重な経験として
知恵を絞って、対応してきたいと思っています。
このブログを読まれた方々からもご意見を頂戴いたしたく思っております。
時代を楽しむ、氏田耕吉でした。
勉強会資料
２００８．１１．
オイルショック
オイルショックは、1970年代に二度あった、原油の供給逼迫および価格高騰と、それに伴う経済混乱のことを指す。石油危機、石油ショック、オイルクライシス（oil crisis）とも称される。
第一次オイルショック1973年10月6日に第四次中東戦争が勃発。これをうけて10月16日に、石油輸出国機構(OPEC)に加盟のペルシア湾岸産油6カ国は、原油公示価格の21％引き上げと、原油生産の削減とイスラエル支援国への禁輸を決定。さらに12月には，翌1974年1月より原油価格を2倍に引き上げると決定した。
石油価格の上昇は、エネルギーを中東の石油に依存してきた先進工業国の経済を脅かした。日本でも、ニクソン・ショックから立ち直りかけていた景気を直撃。前年からの列島改造ブームによる地価急騰で急速なインフレが発生していたが、オイルショックにより相次いだ便乗値上げなどにより、さらにインフレが加速されることとなった。
国内の消費者物価指数で1974年は23%上昇し、「狂乱物価」という造語まで生まれた。インフレ抑制のために公定歩合の引き上げが行われ、企業の設備投資などを抑制す。結果1974年は-1.2％と戦後初めて、マイナス成長を経験し、高度経済成長がここに終焉を迎えた。
第二次オイルショック1978年のイラン革命により、イランでの石油生産が中断したため、イランから大量の原油を購入していた日本は需給が逼迫した。
また、1978年末にOPECが「翌1979年より原油価格を4段階に分けて計14.5％値上げする」ことを決定し、原油価格が上昇（余談だが、4段階目の値上げについては総会で合意が形成できなかった）。第一次オイルショック並に原油価格が高騰した。
しかし、第一次での学習効果、省エネルギー政策の浸透（深夜のテレビ番組放送の自粛や、第一次同様のガソリンスタンドの日曜祝日休業などが行われた）、企業の合理化効果などにより、日本経済に対する影響は第一次オイルショックほどひどいものにはならなかった。また第一次の頃ほど値上げは長引かず、イランも石油販売を再開し、数年後には価格下落に転じて危機を免れた。
バブル景気
バブル景気（バブルけいき）とは日本の経済史上で1980年代後半?1990年代初頭にかけてみられた好景気である。
指標の取りかたにもよるが、概ね、1986年12月から1991年2月までの4年3か月（51ヶ月）間を指すのが通説となっている。この場合、いざなぎ景気（1965年11月?1970年7月の4年9か月（57ヶ月）間が通説）に次ぐ戦後3番目に長い好況期間となる。
過剰な投機熱による資産価格の高騰（バブル経済）によって支えられ、その崩壊（バブル崩壊）とともに急激に後退。同時に1973年より始まった安定成長期も終焉を迎え、その後の平成不況（複合不況、失われた10年）の引き金となった。
平成景気とも呼ばれるが、「平成景気」は広義ではその後の平成不況をも含む。
サブプライム問題
サブプライムローン（米：subprime lending）とは、主にアメリカ合衆国において貸し付けられたローンのうち、優良顧客（プライム層）向けでないものをいう。厳密には通常の住宅ローンの審査には通らないような信用度の低い人向けのローンである。
信用力の評価基準は所得の多寡のみではない。狭義には、住宅を担保とする住宅ローンに限定され、広義には、自動車担保など住宅以外を担保とするものを含む。一般的に他のローンと比べて債務履行の信頼度が低い。
このサブプライムローンについてはその担保信用保証が以前から問題になっていたが、米国の格付け企業が中古住宅価格の上昇を前提に高い保証を与えて安心感を与えていた。
しかし、2007年夏頃から主に住宅ローン（狭義のサブプライムローン）返済の延滞率が上昇しはじめ、とうとう住宅バブルがはじけた。このことにより、2008年にはこの証券を組み入れて世界中に販売された金融商品の信用保証までも完全に劣化してしまい、世界中の金融機関で信用収縮の連鎖がおこった。
リーマンショック から ＡＩＧ
米国史上最大の破産申立がリーマン・ブラザーズによって行われました。
リーマンの資産は6000億ドル（約63兆5997億円）以上で、2万5000人の従業員がいました。これ以前に行われた大きな破産申立はワールドコム社によるもので1000億ドル（約10兆5999億円）だったので、どれだけ大規模な破産かがわかります。
更に激動の時代は続きます、、、、、、、
